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DoCoMo Dシリーズが消える～三菱電機が携帯電話市場から撤退した理由を考える～

つい先月、D905iを買ったばかりですが、これがDシリーズの最終モデルになるんです。

肩掛け携帯電話から参入していた三菱電機ですが、ついに撤退です。

世界の5%程度しかない日本の携帯端末市場ですが、そこに10社が参入している構造でした。しかし今後は淘汰されていくのでしょうかね。

日本では通信業者が一括で買い取ってくれるのがメリットでしょうが、三菱電機に関してはドコモだけに供給していたわけで、

ナンバーポータビリティ制度の導入で、DoCoMoは完敗してますからね、三菱にとっても撤退はやむを得ないのかもしれません。

世界市場が11億台以上に対して、日本国内需要はわずか年間5150万台。世界シェア4割を握る首位、ノキア（フィンランド）の出荷台数1ヵ月強分である。これだけの市場に、10社以上の端末メーカーがひしめき合うのだから、明らかな過当競争ですよね。

世界の携帯端末市場では、

ノキア、韓国サムスン電子、米モトローラ、スウェーデンのソニー・エリクソン、韓国ＬＧ電子の５強に集約されています。

世界ですら5社しかほとんどシェアを獲得できていないのに、小さな島国ニッポンに、10社も存在することが難しいはずです。

どうして日本で10社が生き残っていられたかというと、

１．技術方式が特殊だったためノキアやモトローラといったグローバル企業が参入してこなかったこと。

２．日本のモバイル市場が爆発的に成長してきたこと。

３．0円端末」に象徴される低価格端末の一般化してきたこと。

だと思います。

それが、各キャリア間の価格競争の激化から、ドコモも契約体系を大幅に変更して、今までの販売奨励金制度ではなく、端末価格を高く設定して、その代わりに通話料金を安くするといったプラン（バリュープラン）も

登場しました。

新料金体系、割賦販売制度によって何が起こるか。「買い替えサイクル」の長期化です。平均1.5～2年といわれてきた買い替えサイクルは、中長期的には2～3年程度に延びると言われています。

これでは、売れる端末も売れません。選びに選んだ端末を長期間保有するユーザーが増えれば、端末メーカーは開発コストを回収できません。

「ソフトの開発量は、1999年比で30倍近くまで増えた」「1機種当たりの開発コストは50億～100億円程度」とも言われるコスト構造であれば、新機種投入のメリットはあまり感じられないですよね。

こうなると、200万台程度の三菱電機は撤退が必須の戦略となるわけです。この現状で利益を出すには1000万台を出荷する必要があるそうですので・・。

1000万台出荷しているメーカーといえば、シャープ社しかいません。要はシャープ以外の端末は日本市場から消える可能性もあるわけです。

撤退して別事業に集中するのか、あるいは海外市場に再チャレンジするのか、そういう選択になるんでしょうね。

中国でも先日、京セラが撤退して日本には1社も参入していない、そんな状況になっています。携帯台数５億とも言われる中国に、世界最先端のモバイル技術を持つ日本企業が参入しないとは、奇妙な構図ですね。

それか、ソニーとエリクソンが協業したような、そういう協業が海外企業と進めば生き残る道はあるのかもしれませんね！

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